銘柄選びを楽しむ

株は、高いときに買うより、安いときに買った方がいい。
そんなことは当たり前だが、
いつが高くていつが安いのか、
そのときにはわからないのが厄介である。

となると、株式市場に勢いがあるときに買いたくなる。
相場自体が沈滞していて、
何を買っても下がってしまうようなときには買いたくない。
本当は逆なのかもしれないけれど。
あとから振り返れば、
「ああ、あのとき買っておけば」
となるのだが、後の祭りである。

日本株は、今年に入ってから好調であった。
年初25,000円台だった日経平均が、
一気に33,000円を突破した。
現在はそこから比べると値を下げているが、スピード調整があるのは当然だろう。

こうしたときに株を買うべきなのかどうか。
高値掴みという恐れもある一方、
ここで乗らないとチャンスを逃がす感もある。
買いに入る時はいつだって迷うが、
少なくとも、
「買ってはいけない」
という場面ではないだろうと思う。

銘柄選びには、
ネットにもいろいろなサイトがあって大変便利だが、
実物の書籍として
「会社四季報　プロ500」
という季刊誌も重宝する。
タイトルどおり500銘柄を取り上げ、
会社四季報の内容をもとにしながら、
取り上げた企業の情報を掘り下げている。

この本で銘柄をピックアップし、
四季報やネット情報をもとにさらに絞り込み、
「これは」という銘柄に投資する。
どんなに懸命に考え、
間違いないと思って買っても、
買ったとたんに下がり始める場合もある。
それはそれで仕方がない。
手じまいも大切だが、
選択に自信があるのなら買った瞬間から買ったこと自体を忘れてしまう手もある。

上がれば嬉しいし、
下がれば悔しいが、
選んでいるときが結構楽しかったりする。

節目の28,500円を突破 さらなる上昇はあるか

先週末、８月12日の東京株式市場は、ほぼ全面高の状況となった。
日経平均株価の12日の終値は10日より727円高い28,546円。
今年の１月以来、何度かトライしては跳ね返されてきた28,500円の節目を突破した。

上げのきっかけは、
７月のアメリカ消費者物価指数が市場予想を下回り、インフレ懸念が和らいだこと。
これによりＦＲＢによる利上げ加速観測が後退し、これが買い材料となったと分析されている。

今年の日本株は29,000円近辺でスタートした。
去年の秋以降はコロナの感染が非常に低いレベルで抑えられていたこともあって、
2022年の株価には明るい見通しが多かった。
しかし、年明け早々からコロナの第６波が猛威を振るい始め、
２月にはロシアがウクライナに侵攻。
世界的なインフレ、金利の上昇と、
株式市場には逆風が吹いた。
ここで、ようやくそれらを織り込み切ったというところだろうか。

ここからどうなるか。
2021年度中に何度か30,000円を超えており、
まずはその奪還を目指すことになる。
アメリカ経済はぼちぼちでも、
地政学的リスクを抱えるヨーロッパには不安があり、
中国にもかつてのように世界景気を引っ張るような力はない。
日本国内に目を向けても、
悲観材料ばかりということはないにせよ、
今後に自信を持てるような状況にはない。

ただ、日本株の相対的な優位性が意識される局面ではあるだろう。
買われ過ぎては全然いないし、
政局は安定しているし、
金利が上がる気配もない。
長期的な投資先に向いているかというとそうではないかもしれないが、
当面の資金を振り向けるには悪くないのではないだろうか。

悪材料が次々と出た2022年だが、ようやく出尽くし感がある。
いい材料が出てこなくても、悪い材料が出なくなるだけで株式相場にはプラスである。
年内に30,000円にトライする場面があっても驚かない。

確定拠出年金の加入者が増える流れは止まらないだろうけれど

確定拠出年金の加入者が増えているそうだ。
日本経済新聞の記事によれば、
2021年3月末時点の加入者は延べ約941万人となり、
企業が運用する確定給付年金を初めて上回ったのだという。
記事は、
「運用商品は定期預金がなお多く、貯蓄から投資の流れは道半ばだ」
と述べていて、運用のされ方には疑問を呈している。

確定拠出年金と確定給付年金。
二つの言葉は、拠出と給付が違っているだけである。
つまり確定拠出年金では、拠出する額が固まっていて、
確定給付年金では、給付される額が固まっている、
ということになる。

確定拠出年金では、
拠出額が固まっていて、給付額が固まっていないので、
運用成績によっては拠出した総計よりも給付額が少なくなることがあり得る。
確定給付年金では、
給付額が固まっているので、それに見合う額になるように拠出額が増額されることがあり得る。
どちらがいいかというと一概には言えないが、
確定給付を成り立たせるのが厳しくなっていることは確かである。

別の記事では、個人型確定拠出年金であるiDeCoについて取り上げられていた。
それによると、
iDeCoの加入年代は50代が46.5％とほぼ半数を占め、
ついで40代が25.6％、60代が17.0％であるという。
若い人には縁遠い話なのだろうが、
本当は始める時期が早ければ早いほど効果が大きいのがiDeCoである。

また、iDeCoでの運用先の人気は、日本経済新聞が嘆いていたとおり、
「預貯金」であり、
3人に1人は加入している計算だという。
この低金利下では、貯金では運用が出ないだろうと思ってしまいそうだが、
iDeCoの特徴は税の優遇措置が大きいことであり、
運用益でなくても十分にそのメリットを享受できる。

これでは、貯蓄から投資への流れに向かっていないではないか、
との声が上がりそうだが、それぞれの人は資産を何とか増やそうと懸命なのであり、
国の掛け声に乗らなければならないいわれもない。

これからも、確定拠出年金の加入者が増える流れは止まらないだろう。
しかし、それがいいことなのかどうかはなんとも言えない。
自分の責任で老後の資金が貯められる、
と言えばなんとなく聞こえはいいが、
大変だと思えば、これは大変だ。
老後の資金がいつの間にか貯まっている、
という形の方が望ましいという人は少なくないだろう。

とはいえ、泣き言を言っても仕方がない。
自分に合わせた運用をしっかりするしかない。
そのためには、少しは勉強もしないと。

株価暴落でＧＰＩＦも私のポートフォリオも大ダメージ ～ でも、世界の終わりでは全然ない ～

世界中で株価が下落している。
いや、下落という表現では生易しいだろう。
直近高値から20％以上下落している国が続出しており、
暴落と言っていい水準である。
いや、ブラックマンデー以来の下げ幅となると、大暴落というべきか。

ここまで下がると、ＧＰＩＦ（年金積立金管理運用独立行政法人）の資産も大きく毀損しているに違いない。
私たちの年金が株式をはじめ金融市場で運用されているのだが、
この１－３月期は大きなマイナスを出すことが確実である。
これまでのトータルでは大きな利益を生んでいるから、この四半期だけで評価してはいけないが、
絶句するような損失を計上する可能性が高い。
今から身構えておこう。

超零細投資家の私のポートフォリオも惨憺たる状況である。
もっと早い段階で売っておけばいいようなものだが、
こうしたときにはあまり売りたくない。
意味がない突っ張りだが、売りたくないのだから仕方がない。
まだ下がありそうだし、
元の株価に戻るには、数か月か、もしくは年単位でかかるかもしれないが、
気長に待とうと思う。

投資家も大変だが、
もっと大変なのは実際に感染されてしまった方だし、
医療の最前線で戦っておられる方である。
投資家もしんどいが、
もっとしんどいのはお客さんが消えてしまった感じの観光業や飲食業、イベント業の方である。
できることは限られているが、そのなかでもできることをやるとともに、
無駄な買い占めなどで迷惑をかけるようなことは厳に慎みたい。

過去を振り返ればもっととんでもない危機の時もあった。
明日がまったく見えない時もあった。
そんなときでも、世界の人たちは、日本人は、しっかり立ち上がってきた。
大丈夫、世界の終わりでは全然ない。

「投資」に対するイメージは？ ～ 怖がらずにまずは一歩 ～

日本ファイナンシャルアカデミー株式会社という金融教育を担っている会社が、
個人の投資意識について聞いたらしい。
ただし、同社主催の「お金の教養フェスティバル2020」に参加した人に聞いたというから、
一般的な人より投資に関心がある層に偏っていることは間違いない。
だから、世論といったとらえ方はできない。
それでも、参考にはなる。

まず、
「個人で投資をすることは必要だと思いますか？」
という質問には、投資経験者は99％が、未経験者は97％が「必要」と答えたという。
投資経験者が必要と答えるのはわかるが、未経験者でも97％が必要と答えたのは、
さすがに高過ぎる。
無作為に聞けば、ぐっとこの割合は下がるだろう。
とはいえ、切実な問題になってきているということではあるかもしれない。

「投資を必要だと思う理由」については、
「年金だけで生活ができないから」
「時間に縛られない自由な生活をするため」
といった回答があったという。
投資をせざるを得ない、という人と、
豊かにくらすために、という人に分かれているようだ。

興味深かったのは投資に対するイメージ。
投資経験者は、
「楽しい」
「豊かさ」
といった言葉を選び、
未経験者は
「リスクがある」
「難しい」
といった言葉を選んだのだという。

私も投資は楽しいものだと思う。
損を出してしまったら、楽しいなどと言っている場合ではない、
と突っ込まれるかも知れないが、
余裕資金でやっている分には、マイナスになってもそこまで深刻になる必要はないはずだ。
これを減らしたら、にっちもさっちもいかなくなる、といったお金で投資をしてはいけないということでもある。
イチかバチかで臨むのは、投資とは言い難い。

好きな会社、応援したい会社、いい会社を探し出し、
そこに自分のお金を託す。
その会社が成長すれば、自身の資金も成長する。
この循環は楽しい。

いいと思った会社がそうでもなかったりすることもあるだろう。
それも、経験である。
それもひっくるめて楽しいと思う。

まずは、最初の一歩を踏み出してみよう。

今年中の日経平均25,000円回復はあるか

１月24日の日経平均株価は、前日比31円高の23,827円で取引を終えた。
年明け早々から、イラン情勢などで乱高下が続いたが、
ここへきて24,000円前後で落ち着いている。
中国の新型肺炎が心配だが、現在のところ株式市場にそこまで深刻な影響は与えてない。

今年の株式市場の焦点の一つに、
「日経平均は25,000円を超えられるか」
ということが挙げられると思う。
24,000円までは2018年時点でも到達していたが、そこからが遠い。
今年はどうだろう。

直近で日経平均が25,000円を超えていたのは、
1991年にまで遡る。
ほとんど30年前のことである。
この間、10,000円を大きく割り込んだ時期もあったので、思えば長い道のりだ。

別に25,000円を超えたら何かが変わるわけでもないし、
そこに何か大きな障壁があるわけでもない。
単に、心理的な節目であるに過ぎない。
しかし、もし25,000円を超えることがあれば、それなりに感じるものがあるだろう。

ちまたでは、東京オリンピック・パラリンピック後の落ち込みを心配する声がある。
しかし、それについてはそれほど心配することはないと考えている。
一定期間で終わることがわかっているイベントであるだけに、
そこに向けて過剰投資する企業はないはずだし、
織り込まれているだけに反動減も小さいと予想されるからだ。

今年のマーケットの最大の関心事は、アメリカ大統領選挙である。
個人的な好悪は抜きにして、
トランプ大統領なら市場は喜ぶだろう。
民主党候補が勝つようなら、一時的にかなりの下落があるかもしれない。

いつとまではわからないが、私は25,000円超えはあると思う。
そして、その後の上昇余地もあると考えている。
もちろん、アメリカ株のように一本調子の上昇は望めないにしても、
巡航速度でゆるゆる上がっていくのではないか。
もちろん願望込みだが、確率は小さくないはずだ。

老後資金 貯められなくはないし、「貯められない」と思っても絶望してはいけない

朝日新聞社が「長寿時代のお金意識」をテーマに郵送方式の世論調査を行ったそうだ。
現役世代に、退職金を含めて老後までにいくら蓄える必要があると思うかを尋ねたところ、
「２千万円」が最も多く28％だったという。
「８千万円必要」などというネット情報もあるが、そこまで必要だとは思われていないようだ。
２千万円という金額は、昨年金融庁が公表した報告書の中に書かれてあった金額とも一致する。

その老後資金について、「貯められるかどうか」と聞いてみると、
残念ながら、70％の人が「貯められない」と答えたそうだ。
これは困ったことになるのだろうか。

ちなみに、すでに年金をもらっている世代に、必要と思う老後資金を貯められたか聞いたところ、
「貯められた」は18％しかいなかったという。
とはいえ、貯められなかった残り82％の人が、皆生活できていないかというとそんなことはないはずである。
つまり、必要額を貯められなくても、貯められそうになくても、
絶望する必要はない。
なんとかなる。

貯金がほとんどできていない人からすれば、２千万円は大きなハードルに見えるだろうが、
退職金が出る会社なら、それだけで何とかなる。
公務員も大丈夫である。
問題は、退職金制度がない会社に勤めている場合であろう。

30歳から月2万円ずつ貯めて、ボーナス時は別に５万円貯めるとすると、
年間29万円、
30年間で約900万円になる。
２千万円には届かないが、老後資金はいっぺんに必要になるわけではないから、
これだけあればなんとかなる。
また、貯金ではなく投資の要素を含めて貯めていけば運用益が乗ってくる可能性もある。
だから、諦めることはない。

資産運用には否定的な方もおられるが、私は少しずつでもやった方がいいと思う。
株式投資がお勧めだが、ハードルが高ければｉＤｅＣｏからでも始めよう。

年金をはじめ、国の制度には不備が多いが、それを嘆いているだけでは何も変わらない。
無理せず、しかしできることからやるのが資産づくりの鉄則である。
そして、コツコツ続けてあきらめないことも大切だ。
自分のため、家族のため、できることはしっかりやっておこう。

老後「2000万円が不足」 の金融庁の報告書に驚くことに驚く ～ マスコミの役割は扇情ではないはず ～

ＦＮＮＰＲＩＭＥというサイトに、
『老後「2000万円が不足」 金融庁が驚きの報告書』
とのタイトルのニュースが上げられている。
そして、
「金融庁が3日、驚きの報告書をまとめました。
その試算によると、老後に必要な資金は、なんと2,000万円だというのです。」
と続く。

私は、何が驚きなのか全くわからなかった。
というのも、老後に年金以外の貯えが必要なのは誰でも知っていることで、
その額は3,000万円とも5,000万円とも言われている。
なかには、１億円近くが必要との試算さえある。
2,000万円と言われて、「安過ぎる」と驚くのならともかく、
高額と驚くのには驚いた。

このＦＮＮのサイトは動画が付いていて、その中ではフジテレビのアナウンサーさんやコメンテーターが、
「そんなことを急に言われても」
「2,000万円なんてどうすればいいか検討もつかない」
などと言い合っている。

いやいや、急に言ってないでしょう。
年金についてはみんな心配しているはずだし、
自己責任でできる限りはやってほしいと前から言われている。
また、平均年収が1,000万円を大きく超えているテレビ局の方が、
2,000万円を大金過ぎるというのも、空々し過ぎる。
皆さんの給料なら、40歳前に楽々2,000万円くらい貯めているでしょうに。

念のために言っておくと、このニュースについてはＦＮＮだけではなく他のマスコミも同様の伝え方をしている。
いわく
「金融庁の突然の報告書に困惑が広がる」
「年金は100年安心ではなかったのか」
といった具合である。

ふむ。
マスコミの方は、貯金なしの年金だけで老後が賄えると本気で信じておられたのだろうか。
だとしたら、そのお気楽さに驚く。
これまで、老後にいくら必要、といった分析を読んだことがなかったのだろうか。
だとしたら、その勉強不足ぶりに驚く。
そのどちらでもなく、単に煽動するための取り上げ方なのだろうか。
だとしたら、その無責任さに驚く。

いつもは情報を開示しろと迫っておいて、
今回のように誰でも知っているようなことを念のために示すと、
「突然何なんだ」
と言い出す。
その点についても、見識を疑ってしまう。

一銭も貯金せずに、働きもせずに、年金だけで暮らせる時代は、これまでもなかった。
年金プラスアルファを自分で備えるのは、当たり前のことである。
それをこんな風にミスリードしてしまっては・・・。
驚くとともに、情けない。

ｉＤｅＣｏの加入期間の延長が実施されれば間違いなく朗報

日本経済新聞の報道によれば、
厚生労働省が確定拠出年金の制度を大幅に見直すとのことである。
掛け金を65歳まで払えるようにし、加入手続きも簡素にするらしい。

確定拠出年金と言われてもあまりピンと来ないかもしれないが、
ｉＤｅＣｏ（イデコ）と言い直せば、どこかで聞いたことがあるのではないだろうか。
要は、公的年金に上乗せする私的年金の一種であり、
加入者が投資信託などから任意に運用し、
その運用成績に従って年金として受け取れる仕組みのことである。

大切な老後資金を運用するなんて危なっかしい、
と思われる方もおられるだろうが、安心していただいていい。
元本保証型の預け先もあるからである。

今度は、元本保証なら貯金と変わらないじゃないか、
と思われる方もおられるだろうが、そうではない。
大幅な税制優遇が受けられるからだ。
貯金をしたところで利回りはほとんどゼロだが、
ｉＤｅＣｏなら掛金も受け取り時も税制優遇が受けられるから、
リスクなしでお得である。

つまりｉＤｅＣｏは、
毎月天引きでコツコツ始められる自主的な上乗せ年金で、
貯蓄と同じくリスクのないものも含め、
いろいろな商品によって運用することができ、
大幅な税制優遇も受けられる、
という、実にお得な制度である。

これまで、ｉＤｅＣｏの払込み期間は60歳までとなっていた。
この制度が公務員に解禁されたのが2017年のこと。
つまり、この段階で55歳だった人は、わずか5年しか払い込めないことになっていた。
（59歳だった人は１年こっきり）
これはあまりにもご無体な話だと思っていたので、５年間延長されたのは朗報である。

若いうちから老後の心配ばかりをするのも、何となく気色悪いが、
ｉＤｅＣｏなら、天引きなので自然に貯まっていくし、
自分で商品も選べるので投資の勉強にもなる。
月々の掛金に上限があり、これだけで老後が安泰とはならないが、
お勧めの制度である。
というか、やらない手はないという気さえする。

資産運用は慌てずに ～ 国の奨励にうかうかと乗らなくてもいい ～

金融庁が、老後の資金不足に備えた投資を呼びかける手引書を作成する、との報道があった。
平均寿命が延び、人生１００年時代と言われるなか、
日本人の金融資産が預貯金に偏っていることへの警鐘を鳴らす意味があるらしい。

私は、株式投資推進派である。
周りの人に、ことあるごとに勧めている。
個人的にも、超零細ではあるが、個人投資家の端くれである。
株式投資がもっと身近なものになればいいと願っている。

その一方、老後の資金不足対策として投資をすることについては、ちょっと微妙であるように感じる。
少なくとも、
「国が勧めているから」
「何かやらないとまずそうだから」
といった気持ちでなんとなく投資を始めるのは、止めた方がいいように思う。

株式をはじめとする投資には、元本割れの可能性が常にある。
現役時代に、余裕資金で行う投資は大いに賛成だが、
老後の生活資金を投資に割り振るのは、慎重であった方がいい。
特に、現役時代に経済にそれほど関心を持っていなかった人が、
ムードに流されて始めてしまうのは、全くお勧めできない。

増やそうと思って投資をして、もくろみどおり増えるのなら、そんな簡単な話はない。
基本、そうはならないと考えた方がいい。
株式投資推進派の私でもそう思う。
資産運用に参入するのなら、腰をすえてじっくり研究してからにするべきである。
人生が１００年なら、時間はたっぷりあるはずだから。