オリンピック・パラリンピック 開催国の責任

2021年に開催予定の東京2020オリンピック・パラリンピックについて、
否定的な意見をお持ちの方が増えている。

ＮＨＫの世論調査によれば、
「開催すべき」が16％、
「中止すべき」が38％、
「さらに延期すべき」が39％だったという。
つもり、予定どおりに開催すべきと考えておられる方は２割にも満たないということになる。

開催に後ろ向きになる方が多いのも十分理解できる。
昨年末から感染が拡大していること、
海外から多くの人を呼び込むのはリスクが高いこと、
といったことに加え、
夏までに国際大会を開催できるような状況になるのかどうか、
心配になるのも当然である。
さらに、
日本よりも感染状況が厳しい国がほとんどであるなかで、本当に選手たちが来られるのか、
選手たちのコンディションはどうなのか、
世界一を決めるにふさわしい環境を用意できるのか、
といった問題もある。
まさに課題や山積と言える。

しかし、日本は、オリンピック・パラリンピックの開催国である。
やりたい・やります・やらせてください、
と手を上げ、
では、よろしくお願いします、
と世界から信任された国である。
オリンピック・パラリンピックができなくなる可能性は小さくないが、
できる・やれる前提で準備を進めるのが開催国の責任だろう。
メンツを守るためにとか、
ビジネスのためにとかの理由で、
無理を押して開催にこだわるというのではない。
最終的に、再び延期、最悪中止となる可能性も否定できない。
しかし、開催国が最初にあきらめてしまってはいけないと思う。

厳しい状況にあっても、開催を信じてコツコツ準備されている方が大勢おられると思う。
選手たちも気持ちを切らずに頑張っておられるはずだ。
心を一つにして向かいたいものである。